痩身

痩身（そうしん）とは、健康や美容などを目的として、ダイエットやエクササイズ(運動)、器具や手術などの方法を用いて、より細い体型を目指して行動を起こすこと、あるいは行動している状態、または既に細い体型である状態の事である。

ダイエットによる痩身の基本的な考え方は、
「食餌による摂取カロリー」＜「基礎代謝による使用カロリー＋運動や活動による使用カロリー」
を実現するにあたり、天秤の左側(摂取カロリー)を減らすことにより、体重を減少させ、結果として痩身を期待するというものである。

• 基礎代謝は、何もせずじっとしていても、生命活動を維持するために生体で自動的に(生理的に)行われている活動で、当然エネルギーを必要とする。相当するエネルギー量(熱量)は、成長期が終了して代謝が安定した一般成人で、一日に約1200キロカロリー(kcal,Cal)とされている。

痩身目的でのダイエットの際に注目すべき栄養素は「脂肪」「炭水化物(糖分)」「たんぱく質」である。 なお、日常生活を送る上では一日中何もせずじっとしているわけではないので、当然これより多くのカロリーが消費される。

エルセーヌ

阪神と阪急交通社、旅行商品を相互販売

４月出発分から

　阪神電気鉄道は２３日、阪急交通社の基幹予約システムを導入し、両社の旅行関係の各店舗で相互の旅行商品を４月出発分から販売すると発表した。阪急阪神ホールディングス傘下の両社は経営統合する方針を固めており、手始めに商品販売面から関係を強化する。

　阪神電鉄は「阪神航空」の事業名で海外旅行の企画商品「フレンドツアー」、阪急交通社は「トラピックス」などのブランド商品を展開している。

　また、阪神が阪急交通社から日本航空チャーター便の座席の供給を受け、８月１３日に出発する「スイス特別企画コース　９日間」（２５人募集）を２６日に発売する。

（2007年03月24日  読売新聞）

クレイサス　

フェイラー

日用雑貨大手ホーマック株 統合巡りインサイダー

　ホームセンター大手「ホーマック」（札幌市）など３社の経営統合発表を巡り、同社取引先の東京都杉並区の店舗デザイン会社社長（５２）が事前に情報を入手してホーマック株を売買し、数百万円の利益を得ていた疑いが強まったとして、札幌地検は１０日にも、この社長を証券取引法違反（インサイダー取引）の容疑で逮捕する方針を固めた。証券取引等監視委員会とともに、関係先の捜索にも踏み切る。この統合発表は、業界再編の幕開けとしても、ホームセンターが全国展開を目指す新たな動きとしても注目を集めたが、その裏で行われた不正な株取引に強制捜査のメスが入る。

　北海道、東北、関東地方が主な営業エリアのホーマックは２００５年７月、いずれもホームセンター大手で、中部・北陸などをエリアとする「カーマ」（愛知県刈谷市）、中四国、近畿に店舗を持つ「ダイキ」（松山市）と持ち株会社を設立し、経営統合すると発表した。

ノーローン
アグネスタキオン

混迷のＷＴＯ農業交渉、日米欧は議長案に不満表明

世界貿易機関（ＷＴＯ）は７日、ジュネーブで新多角的貿易交渉（ドーハ・ラウンド）の非公式農業交渉会合を開いた。

　先月３０日にファルコナー農業交渉議長が提示した議長案について、参加各国が相次ぎ不満を表明し、交渉は混迷の度を深める形となった。

　日本は、貿易自由化の例外扱いとするコメなどの「重要品目」に関し、議長案が品目数の１～５％に限定することを求めた点について、「受け入れられない」との考えを改めて表明した。

　最も対応が注目された米国は、国内補助金を１００億ドル台に削減するとの議長案に対し「現実的でない」と反発。農産物関税の引き下げなどを優先すべきだとの主張を繰り返し、対立する欧州連合（ＥＵ）を念頭に、各国に一段の譲歩を迫った。

　これに対しＥＵは、「議長案は、国内補助金の削減要求が不十分だ」と指摘。米国に対して一層の補助金削減を求めた。

　この日の会合で議長は、少数国での会合などを通じ、今月下旬以降に交渉を本格化させる考えを表明した。７月末までに大枠合意にこぎ着けたい考えだが、議長案が主要国の支持を得られない中で、交渉は難航が予想される。

（2007年5月8日12時24分  読売新聞）

クレジットカード
新聞のデル
JTB流

コムスン、本紙に謝罪

グッドウィル・グループ（ＧＷＧ）の訪問介護大手「コムスン」（東京都港区）が都内で運営していた訪問介護事業所３か所で都の指定を不正取得したり、介護報酬を水増し請求したりしたなどとして、東京都から業務改善勧告を受けた問題に絡み、ＧＷＧは２３日、コムスンのホームページ（ＨＰ）に読売新聞社に謝罪する文書を掲載した。

　ＧＷＧは昨年１２月２７日、都がコムスンの訪問介護事業所へ一斉立ち入り検査（監査）したことを報じた同日付の読売新聞朝刊の記事について、「一切事実無根であり、悪意に満ちた事実誤認。介護報酬を過大請求していた疑いがあったわけでは一切ない」などとする見解をコムスンのＨＰで公表。同社などに対する勧告を都が発表した今月１０日まで掲載を続けた。

　ＧＷＧは２３日に出した文書で、立ち入り検査時に出した見解を「当時認識出来た事実関係をもとに作成したが、不適切な表現があったことを率直に認め、読売新聞社に深くお詫（わ）び申し上げます」などと説明した。今後３か月間、謝罪文の公表を続けるとしている。

（2007年4月24日  読売新聞）

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